危篤時に葬儀の準備を進めるべき？喪主が事前に考えるポイントを解説

大切な人が危篤状態に陥った時、家族は深い悲しみと動揺の中でさまざまな決断を迫られます。医師から「危篤」と告げられると、心の準備と同時に葬儀の準備も考えなければならないのでしょうか。この記事では、危篤時における葬儀準備の適切なタイミングと、喪主として事前に考えておくべきポイントを詳しく解説します。

危篤と臨終の違い - 葬儀準備の適切なタイミング

まず、葬儀準備のタイミングを考える前に、「危篤」と「臨終」の違いを正しく理解しておきましょう。

危篤とは？医学的定義と家族の心構え

危篤とは、医師が「生命維持が極めて困難」と診断した状態を指します。この段階ではまだ患者様に意識がある場合もあり、最期の時間を家族と共に過ごせることもあります。

危篤状態は数時間から数日続くこともあり、医師からの説明をしっかり聞いて、家族全員で今後の見通しを共有することが大切です。この時点で、家族や親しい人々への連絡を始め、もし最悪の事態になった場合の準備を静かに始めておくことも検討しましょう。

臨終とは？死亡確認後の対応

臨終は、生命が尽きた瞬間を指し、医師による死亡確認が行われます。その後、死亡診断書が発行され、ご遺体の搬送や葬儀の手続きなど、短時間で多くの対応が必要となります。

臨終の瞬間からは、葬儀社への連絡や遺体の搬送、葬儀の日程調整など、実務的な動きが急速に必要になります。そのため、危篤段階で最低限の準備をしておくことで、臨終後の混乱を減らすことができるのです。

危篤状態で始めるべき葬儀の準備とは

危篤状態になったとき、どのような準備を始めるべきでしょうか。心情的には難しい面もありますが、いくつかの準備を始めておくことで、臨終後の負担が軽減されます。

医師からの説明を家族で共有する

医師から危篤の宣告を受けたら、まずは病状や治療方針、今後の可能性についての説明を正確に把握しましょう。この情報は家族全員で共有し、今後の方針について話し合うための基礎となります。

医師に対しては遠慮せずに質問することが大切です。「あとどのくらい時間があるのか」「苦痛はないか」など、気になることは尋ねておきましょう。家族間での情報の齟齬を防ぐために、可能であれば複数の家族で医師の説明を聞くことをおすすめします。

家族・近親者への連絡体制を整える

危篤状態になったら、家族や近親者、親しい友人への連絡を始めましょう。優先度を決め、電話やメッセージで状況を伝えます。特に遠方にいる家族には早めに連絡し、来院の判断ができるようにします。

連絡する際は、以下のポイントを簡潔に伝えると良いでしょう。

危篤状態であること
入院している病院の名称と場所
可能であれば早めに来てほしいこと
現在の状況と今後の見通し

葬儀社の候補を検討する

危篤状態で時間的な余裕がある場合は、葬儀社の候補をいくつか検討しておくことも有効です。地元で評判の良い葬儀社や、家族の希望に沿ったサービスを提供している葬儀社の情報を集めておきましょう。

葬儀社を事前に調べておくことで、臨終後の慌ただしい状況でも冷静な判断ができるようになります。特に24時間対応している葬儀社の連絡先は、メモやスマートフォンに保存しておくと安心です。

危篤時から臨終までに喪主が考えるべきこと

危篤から臨終までの期間、喪主となる可能性が高い方は特にいくつかの重要事項を考えておく必要があります。

喪主の決定

喪主は葬儀の主催者として重要な役割を担います。一般的には配偶者や長男、長女など近親者が務めることが多いですが、故人の生前の意向や家族の事情によっても変わります。

危篤状態の段階で、家族間で喪主について話し合っておくことも大切です。特に高齢の配偶者がいる場合は、健康状態や精神的負担を考慮し、子どもが代わりに喪主を務めることも検討しましょう。

葬儀の規模と形式の検討

危篤状態の間に、家族で葬儀の規模や形式について話し合っておくことも重要です。一般葬、家族葬、直葬（火葬のみ）など、どのような形式が故人の意思や家族の希望に沿うかを考えておきましょう。

また、宗教や宗派によって葬儀の形式は異なります。故人が特定の宗教を信仰していた場合は、その宗教に合わせた葬儀を行うことが一般的です。故人の信仰や希望について、家族で情報を共有しておくことが大切です。

予算の目安を設定する

葬儀には一定の費用がかかります。家族葬であれば100万円程度、一般葬なら150万円程度が相場です。危篤状態の段階で、どの程度の予算を葬儀に充てることができるか、家族で話し合っておくと良いでしょう。

予算を考える際は、葬儀だけでなく、その後の法要や墓石の費用なども視野に入れることが重要です。総合的な費用計画を立てておくことで、後々の金銭的な負担を軽減できます。

臨終後の初動 - 葬儀の準備を本格的に始める

臨終を迎えたら、葬儀の準備を本格的に始める必要があります。この段階での適切な対応が、その後の葬儀をスムーズに進めるカギとなります。

死亡診断書の受け取りと必要書類の確認

臨終後、医師から死亡診断書を受け取ります。この書類は、死亡届の提出や火葬許可証の取得など、その後の手続きに必須の書類です。

死亡診断書を受け取ったら、内容に誤りがないか確認しましょう。また、葬儀社や役所への手続きに必要な故人の身分証明書（運転免許証、健康保険証など）も準備しておきます。必要書類はファイルなどにまとめて管理すると良いでしょう。

ご遺体の搬送先の決定

病院では長期間の安置が困難なため、ご遺体の搬送先を決める必要があります。自宅への搬送、葬儀社の安置施設、または直接斎場への搬送など、状況に応じて選択します。

自宅に搬送する場合は、エアコンや保冷剤などで室温管理が必要です。葬儀社の安置施設を利用する場合は、費用や面会可能な時間帯を確認しておくことが重要です。

葬儀社への連絡と初回打ち合わせ

ご遺体の搬送先を決めたら、葬儀社に連絡します。危篤時に候補を検討しておいた葬儀社に連絡し、ご遺体の搬送と葬儀の準備について相談しましょう。

初回の打ち合わせでは、葬儀の日程や場所、形式、予算などの基本的な事項を決定します。この段階では細かい内容までは決めず、大まかな方向性を葬儀社と共有することが大切です。

喪主が決めるべき葬儀の重要事項

喪主は葬儀のさまざまな事項について決定する役割を担います。以下の重要事項について、家族と相談しながら決めていきましょう。

通夜・葬儀の日程と場所

通夜と葬儀の日程および場所は、親族の都合や斎場の空き状況を考慮して決定します。一般的には、亡くなってから2〜3日後に通夜を行い、その翌日に葬儀・告別式を行うことが多いです。

場所については、宗教施設（寺院や教会など）、公営または民営の斎場、葬儀会館などから選びます。参列者の人数や交通の便を考慮して選定することが重要です。

参列者の範囲と連絡方法

葬儀に誰を招くかも重要な決断です。一般葬の場合は親族だけでなく、故人の友人や知人、職場関係者なども参列します。家族葬の場合は、近親者や親しい友人に限定するのが一般的です。

参列者への連絡は、電話や訃報状（お知らせ状）などで行います。連絡する内容としては、以下の情報を明確に伝えましょう。

故人の氏名と年齢
喪主の氏名
通夜・葬儀の日時と場所
交通案内
服装の指定（平服可など）

危篤時から葬儀までの時間的流れと対応

危篤宣告から葬儀までの一連の流れを時系列で理解しておくことで、各段階での適切な対応がしやすくなります。

危篤宣告～臨終までの心構えと準備

危篤宣告を受けてから臨終までの時間は、数時間から数日と個人差があります。この期間は故人とのお別れの時間として大切にしつつ、最低限の準備も進めておくとよいでしょう。

具体的には、家族への連絡、葬儀社の候補選定、喪主や葬儀の規模についての話し合いなどを静かに進めます。故人の傍らにいることを最優先にしながら、少しずつ準備を始めるバランスが大切です。

臨終～葬儀までの実務的な流れ

臨終後は実務的な対応が急速に必要になります。以下の流れを参考にしてください。

臨終直後（数時間以内）：医師の死亡確認、死亡診断書の受領、葬儀社への連絡、ご遺体の搬送
臨終当日〜翌日：市区町村役場での死亡届提出、火葬許可証の取得、葬儀社との打ち合わせ
通夜前日〜当日：祭壇の設営、受付の準備、参列者への最終連絡
葬儀・告別式当日：式の進行、会食の手配、火葬場への移動
火葬後：収骨、初七日法要（最近は葬儀と同日に行うことも多い）

この流れは一般的なものであり、地域や宗教によって異なる場合があります。葬儀社のアドバイスを参考にしながら進めることをおすすめします。

適切な葬儀社選びのポイント

葬儀をスムーズに執り行うためには、信頼できる葬儀社を選ぶことが重要です。以下のポイントを参考に、適切な葬儀社を選びましょう。

地元の葬儀社と大手葬儀社の比較

葬儀社は大きく分けて地元の中小葬儀社と全国展開している大手葬儀社があります。それぞれに特徴があるため、家族の希望に合う葬儀社を選びましょう。

地元の葬儀社は地域の風習に詳しく、きめ細かな対応が期待できます。また、比較的リーズナブルな価格設定の場合が多いです。一方、大手葬儀社は24時間サポート体制や一定の品質のサービスが魅力です。両者の特徴を比較検討して選ぶことをおすすめします。

見積書の確認と費用交渉

葬儀社を選ぶ際は、詳細な見積書を複数の業者から取り寄せて比較することが大切です。見積書には基本プラン料金、式場使用料、祭壇料、棺・骨壷、返礼品、飲食接待費などの内訳が明記されているか確認しましょう。

また、不明な点や追加費用が発生する可能性がある項目については、きちんと質問して明確にしておくことが重要です。予算に合わせた調整交渉も遠慮なく行うことをお勧めします。

葬儀社のスタッフ対応の評価

葬儀社を選ぶ際は、スタッフの対応も重要な判断材料です。初回相談時の印象、質問への回答の明確さ、提案の丁寧さなどを評価しましょう。

特に危篤時や臨終直後の混乱した状況では、寄り添いながらも的確な助言ができる葬儀社が理想的です。共感力と専門性を兼ね備えたスタッフがいる葬儀社を選ぶことをおすすめします。

危篤時に葬儀準備を始めるメリットとデメリット

危篤状態で葬儀の準備を始めることには、メリットとデメリットがあります。それぞれを理解した上で、家族の状況に合わせた判断をしましょう。

メリット - 時間的・精神的余裕の確保

危篤時から葬儀の準備を始めることの最大のメリットは、時間的な余裕ができることです。臨終後は多くの手続きや判断が短時間で必要となりますが、事前に準備を進めておくことで、その負担を軽減できます。

また、葬儀社の選定や葬儀の形式の検討などを事前に行っておくことで、臨終後の混乱した状態で重要な判断をする必要がなくなります。冷静な判断と準備が可能になることは大きなメリットです。

デメリット - 感情面での葛藤と対処法

一方で、大切な人がまだ危篤状態にある中で葬儀の準備を始めることには、感情的な葛藤も伴います。「まだ希望を捨てていない」「前向きに考えたい」という気持ちと、「現実的な準備も必要」という判断の間で迷うことも多いでしょう。

このような感情的な葛藤に対しては、「準備をすることは諦めることではなく、万が一に備えること」と考えるとよいでしょう。また、家族内で葬儀の準備について話し合う際は、お互いの気持ちを尊重し、感情に配慮した言葉遣いを心がけることが大切です。

まとめ

危篤から臨終、そして葬儀までの流れを理解し、適切なタイミングで必要な準備を進めることの重要性について解説してきました。

危篤状態では、家族への連絡や葬儀社の候補選定など、最低限の準備を静かに進めましょう
臨終後は死亡診断書の取得、ご遺体の搬送、葬儀社との打ち合わせなど、実務的な対応が必要です
喪主は葬儀の日程や形式、予算など、多くの事項について決断する役割を担います
適切な葬儀社選びは、葬儀をスムーズに進めるために重要です
危篤時から準備を始めることで、臨終後の時間的・精神的余裕を確保できます

大切な人との最期の時間を大事にしながらも、必要な準備を進めることで、故人を送る葬儀を丁寧に執り行うことができます。この記事が、危篤状態に直面された方々の一助となれば幸いです。葬儀社への事前相談や、家族での話し合いを通じて、故人にふさわしい送り方を検討してみてください。